【一般用医薬品の販売に関する制度に関する事項】
- 要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品及び第3類医薬品の定義及びこれらに関する解説
医薬品の含有する成分を、副作用、相互作用(飲み合わせ)、使用方法の難しさ等の項目で評価し、4つのグループに分類します。
・要指導医薬品
使用者本人に対面でのみ販売でき、薬局開設者は、販売記録を残すことが義務づけられております。
(例)性機能障害改善薬や発売間もないダイレクトOTC薬 等
・第1類医薬品
一般用医薬品としての使用経験が少ない等安全性上特に注意を要する成分を含むもの
(例)H2ブロッカー含有薬、一部の毛髪用薬 等
・第2類医薬品
まれに入院相当以上の健康被害が生じる可能性がある成分を含むもの
(例)主なかぜ薬、解熱鎮痛薬、胃腸鎮痛鎮けい薬 等
・第3類医薬品
日常生活に支障を来す程度ではないが、身体の変調・不調が起こるおそれがある成分を含むもの
(例)ビタミンB・C含有保健薬、主な整腸薬、消化薬 等
医薬品には効きめ(効能効果)以外にリスク(副作用等)があります。
そこで、購入者に合った大衆薬を安心して使っていただくため、リスクを最小限に抑え、効きめを最大限に発揮させるよう、リスクの程度に応じて専門家がアドバイス(情報提供や相談対応)する制度に変わりました。
リスクの程度に応じて上記のように3つのグループに分類され、薬局・薬店などで購入する際、専門家によってリスクの程度に応じた必要な情報提供等がなされ、購入者が十分に理解した上で、安全かつ適正に使用できるようになりました。
- 要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品及び第3類医薬品の表示に関する解説
・医薬品の分類が分かるように、外箱などに表示されます。
・第2類医薬品のうち、特に注意を要する医薬品については、「2」の文字を枠で囲みます。
・サイト上では、以下の表示により分類しております。（※）
- 要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品及び第3類医薬品の情報の提供に関する解説
・分類ごとに、薬剤師または登録販売者が、情報提供や相談対応をします。
- 指定第2類医薬品に関する陳列等に関する解説
・指定第2類医薬品を、新構造設備規則に規定する情報提供を行うための設備から7メートル以内の範囲に陳列いたします。
・要指導医薬品、第1類医薬品については、お客さまから直接手の届かない場所に、それぞれを区分して陳列いたします。
・尚、サイト上では要指導医薬品に関する規定を適応しておりますので、要指導医薬品は、販売しておりません。
- 一般用医薬品の陳列及び検索後の表示に関する解説
・要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品、指定第2類医薬品及び第3類医薬品について、それぞれが混同しないよう陳列を行い、サイト上では、検索後に（※）の例に従い表示されます。
・サイト上では、第1類医薬品、第2類医薬品、指定第2類医薬品及び第3類医薬品について、「カートに入れる」ボタン を押すことで、【使用上の注意】欄へ表示が移行します。 ・特に、【第1類医薬品】【指定第2類医薬品】については、【使用上の注意】欄の禁忌の確認及び薬剤師などの専門家へ相談することをオススメ致します。
- 医薬品による健康被害の救済に関する制度に関する解説
健康被害救済制度とは:
病院・診療所で投薬された医薬品、薬局などで購入した医薬品を適正に使用したにもかかわらず、発生した副作用による入院が必要な程度の疾病や障害などの健康被害について救済給付を行います。
ホームページ:独立行政法人 医薬品医療機器総合機構
救済制度相談窓口:0120-140-931(9時～17時30分)
Eメール:kyufu@pmda.go.jp
- 医薬品の安全販売のための業務手順書
・サイト上の販売においては、実際の店舗においてある「医薬品販売の業務手順書」に準じている。
・また【医薬部外品】を含め、販売に先立ち、お客さまからの可能なかぎりの情報をインタビューにより収集し、薬剤師により疑問点などの解決及びアドバイス・アセスメントをしている。
(同時に、当該薬剤師の資質向上を目的としている。)
・お客さまからの情報は、個人情報の規定に遵守し、第三者に公開することは一切ありません。
・サイト表示においても、「ショッピングカート」ボタンの表示されているページでは、医薬品とその他の表示を区別するようにしている。
